ビザ(査証)を分かりやすく解説！種類や申請方法などの基礎知識まとめ

上記の悩みを解決し、記事を読み終えればビザ(査証)についての基礎知識を身につけられるとともに、ビザ申請での注意点なども知ることができます。

海外渡航で何度かビザを取得した経験がある筆者が書いているので、これから海外渡航を計画している方はぜひ参考にしてください。

まずは「ビザの基礎知識やビザが必要な国・不要な国」を解説し、後半では「ビザ申請での3つの注意点」を紹介します。

ビザの申請にはパスポートが必要となるため、パスポートを所持していない方は申請手続きからはじめましょう。

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ビザは入国希望者のパスポートが有効であり、入国しても問題ない人物と判断した場合に発給される推薦状です。

海外渡航で必須のパスポートとは違い、ビザは国ごとに要否・種類が異なることから、渡航先国によってはビザなしで入国できます。

実際、2023年1月にイギリスのコンサル会社「ヘンリー＆パートナーズ社」が行った“パスポートの強さ”の調査では、日本のパスポートの強さは世界2位で世界192か国にビザなしで渡航できるようです（調査対象：199の国と地域）。

ビザが発給されたからといって入国が保証されたわけではなく、最終的な上陸許否は入国審査官が決めるため、ビザはあくまで推薦状だということを頭に入れておきましょう。

基本的にビザが必要な国の場合、どの国も複数のビザを導入しており、渡航目的や滞在日数などによって取得すべきビザは変わります。

渡航先が決まった段階でビザの要否をチェックし、ビザが必要な場合は自分の渡航目的・滞在日数にあったビザを取得してください。

各国の出入国審査については、外務省海外安全ホームページで確認できます。

簡単にまとめると、パスポートは「身分証明書」、ビザは「入国するための推薦状」です。

パスポートは海外で国籍や身分を証明できる世界で通用する唯一の公的な身分証明書で、必要がある時には渡航者の保護・扶助を各国政府に要請する重要な公文書でもあります。

ビザは入国希望者のパスポートが有効であり、入国しても問題ない人物と判断した場合に発給される推薦状です。

海外渡航ではパスポートが必須ですが、ビザは国によって要否が異なる点も大きな違いです。

ここでは、ビザが必要な国と不要な国を紹介していきます。

ビザの要否や申請方法は渡航先国により異なり、ビザ免除国であっても渡航目的や滞在日数によってはビザが必要となるので、渡航先国のビザ情報をしっかり確認してください。

また、近年は渡航に際して電子渡航認証が必要な国も増えてきているのでこちらも注意が必要です。

アライバルビザを除き、ビザの申請～発給まで1ヶ月ほどかかるケースもあるので、日数に余裕をもって申請しましょう。

トミー

ビザに関する不明点は、日本国内にある渡航先国の大使館・総領事館に確認しよう

まずはビザの申請方法から解説していきます。

ビザの申請方法は主に3通りあり、国ごとに対応している申請方法は異なります。

アライバルビザを導入している国であれば、現地到着時にビザを取得できますが、入国拒否された場合は自費で帰国しなければならないため、なるべく事前にビザを取得するのがオススメ。

ビザの申請時に必要なのは、「申請書」「パスポート」「証明写真（国ごとに規定は異なる）」「手数料」の4点が基本です。

ただし、ビザの種類によっては身元保証書や滞在予定表などの追加書類の提出を求められる場合もあります。

また、入国に際して往復予約済航空券や海外旅行保険への加入が必要な国も多く、乗り継ぎでは「乗り継ぎ（トランジット）ビザ」が必要な国もあるので注意してください。

トミー

自分でビザの取得が難しそうならビザ申請代行サービスの利用を検討しよう！

※スマホの方はテーブルを横スクロールできます。

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ここでは、ビザの申請で気をつけたい3つのポイントを解説していきます。

ビザは渡航先国によってパスポートと同じく重要なものですが、ビザの申請に不安を感じている方も多いのではないでしょうか。

はじめて申請する場合は不安だと思いますが、ポイントさえ押さえればそこまで心配する必要はありません。

ビザ発給までの日数は渡航先国やビザの種類によって変わるため一概には言えませんが、申請内容に不備がなければ短期滞在ビザで約1週間です。

繁忙期で申請数が多ければ発給までさらに時間がかかるので、アライバルビザ以外を検討している方は、日数に余裕をもって申請しましょう。

ただし、基本的に短期滞在ビザの有効期間は発給の翌日から3ヶ月なので、早すぎる申請には気をつけてください。

その他ビザは発給まで約1ヶ月かかるケースもあるため、状況に応じて早めに準備しておくことが大切です。

ビザ免除国に指定されていても全種類のビザが対象ではないことがあり、たとえば観光目的はビザなしでOKだが、商業目的はビザの取得が必要といったケースです。

「観光がメインで仕事は少しだから観光ビザで大丈夫」と自分で勝手に判断し、現地で拘束された事例も意外と多いです。

虚偽申告での不正取得がバレると罰則の対象となるだけでなく、今後その国へ渡航するためのビザ申請が通らなくなる可能性もあります。

たとえ虚偽申告でビザを取得できても、最終的な上陸許否は入国審査官が決めるため、空港や港などの入国審査で怪しいと思われれば入国拒否や強制送還となります。

パスポートの有効期間までの残りの日数のことを残存有効期間といい、観光目的であれば入国に際して3～6ヵ月以上の残存有効期間を必要としている国が多いです。

また、パスポートの未使用査証欄を2〜3頁以上求めている国も多いので注意してください。

ビザ免除国であってもパスポートの残存有効期間を求めている国は多いため、空港でのチェックイン時に残存有効期間の不足を指摘されて渡航できなかった話もよく耳にします。

渡航直前になって焦らないために、渡航先国の求める「パスポートの残存有効期間」と「パスポートの未使用査証欄」の2点は早めに確認しましょう。

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本記事では、ビザの基礎知識やビザ申請での注意点を紹介しました。

最後にもう一度、ビザについておさらいしましょう。

日本のパスポートは信頼度が高いため、短期滞在なら多くの国にビザなしで渡航できますが、入国目的や滞在日数によってはビザが必要となります。

また、最終的な上陸許否は入国審査官が決めるので、復路の航空券や宿泊先を予約していない、派手な服装、挙動不審など、入国審査で怪しまれる身なりや行動は避けましょう。

入国審査官から質問されないケースも多いですが、英語に不安を感じている方は翻訳機のレンタルがおすすめです。